INFOBAR ZEROが12月25日発売決定、価格32,780円に

INFOBAR ZEROが12月25日発売決定、価格32,780円に エンタメ

KDDIから新型携帯電話「INFOBAR ZERO(インフォバーゼロ)」が2026年12月25日に発売されることが分かりました。価格は32,780円で、2026年11月18日から全国のKDDI・沖縄セルラー直営店、au Style、auショップ、au Online Shopで予約受付が始まっています。通話やカメラなど必要最低限の機能に絞った端末で、スマートフォンとの2台目使いも想定されています。

INFOBAR ZEROはどんな機能を持つ?

INFOBAR ZEROは、通話、SMS、カメラ、電話帳、カレンダー、アラーム、音楽再生、電卓の8つの機能に特化しています。インターネットブラウジングやSNSの利用には対応していません。

カメラは約200万画素で、レトロな写真表現を楽しめるのが特徴です。音楽再生はUSB Type-C接続の有線イヤホンに対応し、端末に保存した音楽を聴くことができます。ケータイWatchによると、初代INFOBAR以来23年ぶりにアクリルタイルキーが復活したとのことです。

デザインはプロダクトデザイナーの深澤直人氏が担当し、カラーバリエーションは「NISHIKIGOI」「ICHIMATSU」に加え、グレージュとオフホワイトを組み合わせた新色「SUNANEKO」の3色が用意されています。

セカンドナンバーにも対応しているほか、ケータイプランやpovo2.0での利用も可能です。本体サイズは約50(W)×138(H)×13.0(D)mm、重量は約128g。ディスプレイは約2.4インチTFT/VGA(480×640)、バッテリー容量は2,055mAh、メモリはROM 8GB + RAM 1GBです。Wi-FiはIEEE 802.11 b/g/n(2.4GHz)、Bluetoothはバージョン4.2に対応し、充電端子はUSB Type-Cポートを採用しています。なお防水・防塵には対応しておらず、FeliCa/NFCも非対応です。

販売はKDDI・沖縄セルラーの直営店、au Style、auショップ、au Online Shopのほか、Amazon.co.jpや一部の家電量販店(エディオン、コジマ、Joshin、ノジマ、ビックカメラ、ヨドバシカメラ)でも行われます。KDDIのブランド体験施設「GINZA 456 Created by KDDI」と一部のKDDI直営店では、実機の先行展示も実施されています。

また、深澤直人氏がデザインした「INFOBAR ZERO 卓上ホルダ」も発売されます。充電中の時計表示機能を搭載しており、置時計や固定電話の代わりとしても利用できるとされています。

スマートフォンとの違いは?

INFOBAR ZERO最大の特徴は、インターネットブラウジングやSNSの利用に対応していない点です。機能は通話、SMS、カメラ、電話帳、カレンダー、アラーム、音楽再生、電卓の8つに絞られており、常時オンラインで様々な情報にアクセスできるスマートフォンとは対照的な位置づけとなっています。

一方で、スマートフォンを使わないわけではなく、スマートフォンと組み合わせて2台目として持つことも可能とされています。セカンドナンバーやケータイプラン、povo2.0にも対応しているため、通話用やサブ回線用の端末として使う使い方も想定されているとみられます。

なぜINFOBAR ZEROが開発されたのか?

背景には、欧米を中心に必要最低限の機能を備えた携帯電話「ダムフォン」が注目を集めていることや、古いコンパクトデジタルカメラ、有線イヤホンといったレトロなデジタル機器への関心の高まりがあるとされています。また、SNSやAIが普及し、常に情報や通知と接することが当たり前になった現代のコミュニケーション環境も関係しているようです。

INFOBAR ZEROは約8年ぶりのINFOBAR新機種で、初代INFOBARは2003年に発売されました。今回の発売は、コンセプトモデル「info.bar」の発表から25年の節目にあたるとのことです。開発はau Design projectによって進められ、製造メーカーはCPSpeedが担当しています。

なお、今回なぜこのタイミングで発売されるに至ったのかという具体的な経緯については、現時点では明らかになっていません。

ダムフォンとは?

今回の発表では、欧米を中心に、スマートフォンとは対照的に必要最低限の機能を備えた携帯電話である「ダムフォン」が注目を集めていることが触れられています。あわせて、古いコンパクトデジタルカメラや有線イヤホンといったレトロなデジタル機器への関心も高まっているとされています。INFOBAR ZEROは、こうした流れを受けて企画された端末の一つとみられます。


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